洗い物をしながら、オーディオブックを1.2倍速で聴いていた。

25年間、淡々と同じ商品を積み立て続けた人の記録。すごいと思う。アクティブ運用をしている私より、たぶん普通にこの人の方が勝っている。それは認める。

でも、残り2時間48分のところで、手が止まった。

「基準価格は、いつか上がる」

この本に限らず、インデックス投資の話は全部これを前提にしている。まるで当たり前みたいに。

当たり前じゃなくない？

人類がこのままずっと便利になっていくのか、それともどこかで詰むのか。私には五分五分に見える。なのに、なぜ「上がる方」だけを前提に、みんな平気な顔をして積立設定をポチっているんだろう。

「人は豊かになりたい生き物だから」

そう説明されると、余計にモヤモヤした。豊かになりたい人と同じくらい、世界を壊す人だっている。願望だけで経済が伸びるなら、人類はもっと早い段階から伸び続けていたはずだ。

だから、素直に調べることにした。

「豊かになりたいから」では、足りなかった

「人はもっと便利に、もっと豊かになりたいと願う生き物だから、経済は成長する」

たしかに、間違ってはいない。でも、これだけでは説明として弱い。

人が豊かになりたいと願う気持ちは、たぶん有史以来ずっと変わっていない。古代の人だって、もっと楽に暮らしたかったはずだ。それでも、経済はずっと成長し続けてきたわけではなかった。

つまり「欲しがる気持ち」だけでは、経済成長の理由にならない。もう一つ、何か条件が必要だったということになる。

0.01%という数字

調べて最初に面食らったのは、そもそも「経済成長」自体が、人類史においてはかなり異常な状態らしい、という事実だった。

誤差みたいな数字だ。ほぼ横ばい。それが3000年、ずっと。

古代ローマの人も、平安時代の貴族も、江戸時代前半の町人も、生活水準としては大差なかったということになる。

「経済は放っておけば伸びるもの」ではなかった。伸びない方が、人類にとってはむしろ通常運転だった。

石炭とアイデアの、決定的な違い

では、なぜここ250年だけ急に伸びたのか。

有力な説明の一つが、2018年にノーベル経済学賞を受賞したポール・ローマーの理論だ。

石炭や土地は、誰かが使えば減る。私が食べたご飯は、もう誰にも食べられない。

でも「知識」はそうならない。

誰かが思いついたアイデアは、他の人が使っても減らない。むしろ、別のアイデアとぶつかって、また新しいアイデアを生む。人類の手元に、増える一方の資源がはじめて生まれたということだ。

しかもこの資源、独り占めできない。特許があっても、いずれ広がっていく。大学も、論文も、結局は「知識を漏らし続けるための装置」みたいなものだ。

土地や石炭を奪い合っていた時代は、誰かが豊かになれば誰かが貧しくなる。ゼロサムに近い。

でも知識で殴り合う時代は、違う。誰かの発見が、別の誰かの発見の材料になる。奪い合いじゃなくて、掛け算になる。

産業革命以降の「成長」の正体は、たぶんこの掛け算のことだ。

掛け算装置は、壊れることもある

都合のいい話に聞こえるかもしれない。

でも、この掛け算装置が絶対に止まらないという保証はどこにもない。

1972年、ローマクラブは『成長の限界』という報告書で、資源の枯渇によっていずれ成長が止まると警告した。この予測が当たっていたのかどうか、実は今も専門家の間で決着がついていない。

2013年には、ハーバード大学のローレンス・サマーズが「先進国の成長はもう鈍り続けるかもしれない」と言い出した。人口が伸びず、投資先も減っているから、というのがその理由だ。

面白いのは、当のサマーズ本人が、その後「経済理論というのは物理法則と違って、時期によって当てはまったり当てはまらなかったりする」と話していることだ。

専門家ですら、確信を持てていない。掛け算装置がこの先も動き続けるのか、いつか止まるのか。誰にも保証できない、というのが本当のところらしい。

日本という、身近すぎる証拠

それを一番近くで証明しているのが、日本だ。

バブル崩壊から30年以上、日本経済はほとんど成長できていない。国際競争力のランキングも、ずるずる下がり続けている。

一方で同じ30年、アメリカも韓国も、多くの新興国も、しっかり伸びている。

「経済成長」は、世界のどこかに均等に降り注ぐ雨みたいなものじゃない。ある場所にだけ強く降って、ある場所には全然降らない。日本は、たまたま降らなかった場所に立っているだけかもしれない。

世界に賭けるということ

ここまで来ると、世界株のインデックスに積み立てる意味が、少しだけ違って見えてくる。

「世界中が同時に豊かになる」に賭けているんじゃない。

「掛け算装置が、世界のどこかしらで動き続けている」に賭けているだけだ。日本に雨が降らなくても、どこかの国、どこかの企業に降ってくれればいい。それだけの話。

ちなみにIMFが2026年7月に出した最新の予測では、世界経済の成長率は3.0%。去年までよりやや控えめな数字だ。中東の情勢が重しになっている一方、AI関連の投資が押し上げ要因になっている。IMFは律儀に、「AIへの期待が外れた場合」の下振れシナリオまで用意している。

世界でいちばん経済を見ているはずの人たちですら、「絶対」とは言わない。上がるかもしれないし、思ったより伸びないかもしれない。両方あり得るものとして、淡々と扱っている。